【朝日新聞・イチ押し】スポーツ面に、五輪ボイコット問題で編集委員の「視点」

米国の国務省の広報官が、中国国内の人権問題を理由に、来年2月の北京冬季五輪について、同盟国と共同ボイコットの可能性について協議したい、との意向を示しました。この発言に中国政府は強く反発しています。長年、海外から五輪報道に携わってきたスポーツ部出身の稲垣康介編集委員が、スポーツ面で「ボイコットが解決策とは思えない」とする「視点」を書いています。タイトルは「スポーツは再び政治に屈するのか」。五輪の歴史を振り返りながら、この問題をどう考えたらいいのか、解説しています。